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洗剤でうまくいったことがソフトドリンクにもあてはまるとは限らない。 カテゴリーによってPBの浸透度は違うし、PBとナショナル・ブランドの問での価格差や品質差、相対的な収益力、PBや低価格ブランドとの共食いによる損失などの点でも非常に異なってくる。
販促戦術を徹底的に研究せよナショナル・ブランド・メーカーにすれば、自社ブランドの横に小売業者が類似のPB商品を並べ、価格差を訴求する「比べておトク」ステッカーをつけることを、やめさせるわけにはいかない。 自社ブランドの陳列を強化する販促戦術を駆使することは可能だ。
Nのようなフルラインを持った強力ブランドならば、自社で独自に製作したディスプレイを店頭に押し込めることもできる。 メーカーは商品の請求額を割り引くのではなく、実績に応じた陳列協賛金を支給することで、特別陳列や広告を求めていくこともできる。
(POSデータと照合し)売上量アップに貢献した小売業者にはリベートを支給してもよい。 小売業者がPBの売り込みに熱心な地域の世帯にはクーポンを配布することもできるはずである。
PBの浸透が目立ってきたカテゴリーでは、パッケージングに付加価値をつけられないかどうかについて考えてみるのも一策だ。 また、状況によっては派生商品を考えてみてもよい。
キャンディやベビーフードのようにPBの浸透度が低いカテゴリーでは、マネジャーは参入障壁を確認し、維持しなければならない。 参入障壁はカテゴリー内での技術革新が頻繁なことであったり、メーカーの生産コストが低いことだったり、ナショナル・ブランド間での競争が激烈であることだったりする。
一例を挙げると、調理済み惣菜では、以前からPBの売上げがあまり多くなかった。 PBメーカーが人気のある加工処理技術をマスターした途端、販売量が急伸した。
これによって棚に並んだ商品を引き立たせ、消費者の注意をナショナル・ブランドに引きつけ、PBが追従するコストを引き上げる。 封の開閉が簡単なパッケージが増えてきたのは、一面ではPBの台頭のおかげでもある。

ナショナル・ブランドの優位性に消費者を注目させ、類似品への注意を訴える広告を展開し、同時にPBに食指を伸ばしかけている得意先を狙って販促をかけるという方法が効くこともある。 ほとんどの日用消費財メーカーでは、もっぱら市場シェアと売上高をカテゴリーの評価基準として使っている。

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